5月に増加、孤立死はどうすれば防げるか 23区内で一人で亡くなる人が増えている

この国で、誰にも迷惑をかけずひっそり死ぬという自由はいまや存在しないのかもしれない。貧困で社会から疎外される前に、自ら社会との扉を閉ざす前に、何ができるのだろうか。

「孤立死が増えるのは、実は5〜6月なんです」

遺品整理業「ロード」(川崎市)の鎌田爵宏(たかひろ)社長は、そう語る。ずっと暑い夏よりも、気温の上下が激しい5〜6月に水分補給を怠り熱中症などで体調を崩す人が多く、結果として孤立死につながるという。

年々地域コミュニティーが薄れている中、人が「孤立」するきっかけはそこここにあふれている。会社からのリストラ、配偶者との離死別、子どもの独立。年を取ると新しい人間関係を築きにくくなり、体調を崩したり認知症を発症したりすれば外出もできなくなってますます孤立する──。東京都監察医務院によれば、2015年に東京23区内の65歳以上の単身世帯者で自宅で亡くなった人の数は3116人と、10年前の倍近くに。23区内65歳以上の死者数全体は7万人程度なので、死者22人に1人は孤立死という計算になる。

死んだらあとのことは知らないでは済まない。夏場なら遺体は3日で腐り始め、1週間もすれば体液がにじみだす。「高齢者孤立死のほとんどはアパートのワンルームや1DK住宅で起こっている」(鎌田さん)ため部屋の清掃やリフォーム費用、葬儀費用などに数百万円、遺体の腐敗が激しいとDNA鑑定が必要で、これ以上腐らないように遺体を長期間保存するため費用がさらにかさむこともある。

「完全に身寄りのない孤立死の案件は10人か20人に1人程度。警察はかなり徹底して親戚や係累を捜してきます」(鎌田さん)

●こんな死に方はいやだ

孤立死は周りの住人だけでなく、会ったこともない遠くの親戚にまで迷惑を及ぼすのだ。遺品整理業の草分け的存在「キーパーズ」の吉田太一社長は、孤立死の実態を克明に描いた啓発DVDを作製した。周りとコミュニケーションを取ろうとしなかった高齢男性がアパートで孤立死し、関係を絶っていた息子は高額の清掃費や近隣住人の引っ越し費用を請求されて途方に暮れる。だが、死んでしまってはその迷惑をつぐなうことができない──。人の形に体液が床に染み込みウジのわいた写真もそのまま見せる。

「こんな死に方はいやだ、これだけ迷惑がかかるという実態を認識すれば、自分でなんとかしなければと思うようになる。やらされていると感じていることは長続きしないんです」

吉田さんは孤立死回避のために、「おひとりさまでもだいじょうぶノート。」を作った。最期の場所や方法、葬儀の希望などに加え遺言の執行人を誰にするか、所有不動産の詳細、遺品の整理方法、ペットの行き先など具体的なポイントを簡潔に書き記せるようになっている。

「いつ死ぬかが分かっていれば準備もできますが、これだけは誰もわからない。だからひとつの考えですが、仮にあと何年と寿命を決めて、それまでにしたいことは何か、何をしないといけないのか、誰に何をお願いしないといけないのかを考えるといい。そうすれば自分が明日何をすべきかはっきり意識でき、人とのコミュニケーションも生まれ、社会から孤立しにくくなると思うのです」(吉田さん)

東京都健康長寿医療センター研究所は、高齢者福祉のよろず相談窓口である「地域包括支援センター」への聞き取り調査をもとに、見守りのチェックポイントを整理した。「新聞や郵便物がたまっている」「夜、電気がつかない」「同じ洗濯物が何日も干しっぱなし」といった危険な状況の察知につながる項目もある。最低限地域の中でコミュニケーションを取っていれば、こういったSOSをチェックしてくれる人も出てくるだろう。同センターの藤原佳典さんは言う。

「趣味や習い事などのネットワークをうまく地元でのつながりに結びつけていく努力も必要です」

SNSやメーリングリストで定期的に連絡を取りあう仲間を見つけるなど、ちょっとした工夫でも深刻な孤立死は防げるだろう。気持ちの持ちようや自助努力で回避できる孤立死は間違いなく存在する。

●貧困により孤立に

一方で見過ごせないのは、高齢者が貧困により孤立に追い込まれるという構図だ。家計が苦しくなり交際費がなくなると、親戚の冠婚葬祭にも行けなくなり、近所付き合いもなくなる。親族や地域との関係が希薄化する、と『老人に冷たい国・日本』などの著書がある明治学院大学の河合克義教授(社会福祉学)は説明する。

貧困による孤立の問題は単身者だけにとどまらず、高齢者と未婚の子どもといった親子世帯にまで拡大している。親の年金を頼りに暮らす子ども世帯が増えてきているためだ。12年にはさいたま市で、60代夫婦と30代の長男がアパート内で孤立死したというニュースもあった。周辺住人とほとんど会話をせず、父と子が体調を崩し仕事を失った末のことだったという。

「高齢者の年金額を含め、子ども世代の雇用を安定させ、各世代の生活基盤を安定したものにしなければ、孤立の問題は解決しない」(河合さん)

●外から異常は感じない

いま仕事があって家族がいても、ひとたび貧困に陥ればコミュニケーションが遮断され孤立死する可能性は十分にあるのだ。

「思い切って、家賃が安い公営住宅への引っ越しは有効かもしれません」と前出の鎌田さん。民間のアパートに比べ、比較的コミュニティーがしっかりしている公営住宅は孤立死する割合が低いと鎌田さんは言う。とはいえ、引っ越しもなかなか気軽にはできない。今後増加が予想されるコミュ障高齢者の孤立死を防ぐために重要となってくるのが、自治体の役割だ。

都内で孤立死が最も多い足立区は13年から「孤立ゼロプロジェクト」を展開。介護保険サービスを利用していない70歳以上の単身世帯、75歳以上のみの世帯の住民情報を自治会や民生委員などに提供し、訪問活動をする。同区千住河原町自治会の山崎明子女性部長はこう話す。

「外から見ると異常は感じないが、玄関に入ると中はごみ屋敷だということもあった。奥さまが認知症が進み、いわゆる老老介護の状態だった。地域包括支援センターにつなぎ、適切な支援が行われるようになりました」

民間事業者との連携で早期発見を目指しているのが前出の一家孤立死事件があったさいたま市だ。「郵便物や新聞がたまっている」などの通報基準を設け、東京電力など計31業者と連携。民間事業者からの通報が全体の約38%と最も大きいという。

自治体の取り組みが鈍い場合はどうすればいいのか。宅配などの民間事業者を活用することでコミュ障でも孤立死を防げると語るのは、遠距離介護支援を続けているNPO法人「パオッコ」理事長の太田差惠子さんだ。

●自分で異変を通報する

「例えば食事の宅配サービスを週1、2回入れておくと、たいてい安否確認もかねて手渡ししてくれるので安心です。訪問介護サービスに慣れることもできます。利用回数に融通が利くか、緊急通報サービスと連携しているかといったポイントを確認しましょう」(太田さん)

倒れてしまう前に自分で異変を通報する、いわゆる「緊急通報システム」の活用も大切だ。多くの自治体では条件付きで、ボタンを押すと警備会社や消防などが駆けつけられる「緊急通報システム」を持っている。大手警備会社のALSOKではボタンにより警備員が駆けつけるほか、「相談ボタン」で自社のヘルスケアセンターの相談員と24時間会話ができる「みまもりサポート」を月2400円(税別、設置費用別)で展開する。

「倒れていたり、冷蔵庫の裏に挟まっていたりするのを助けたこともありました」(担当者)

この金額ならば、年金暮らしでもぎりぎり対応できるかもしれない。

通報以上に正確に行動を把握できる「見守りサービス」は、孤立死防止以外にも効果を発揮する。前出の藤原さんは14年、見守りセンサーが高齢者支援にどの程度役立つかを調査した。ちょうどいい時間の訪問や的確なケアができるようになったため、要介護度の悪化を防ぐ効果を確認できたという。

とはいえ、「高齢者自身が見守りサービスの導入を嫌がるケースが多い」とも藤原さんは言う。特に認知症が進めば、そういった機械を家に入れること自体を拒むケースが非常に多くなる。30分ごとの電力使用量の推移の変化から異常を察知する「はぴeまもるくん」(関西電力)など特別な装置がいらないサービスも増えつつあるが、異常を察知しても家族が遠方にいる場合など、誰が訪問するのかも問題になる。現時点では一軒家などだとカーテンがそよいでもセンサーが反応することもあり、見守る側の労力を考えると普及は簡単ではない。

どんなコミュ障高齢者でも体調の急変や孤立死を防げるようになるためには「高齢者の動きをより正確にモニタリングできるセンサーの精度向上が不可欠」と藤原さんは言う。

●福音をもたらすAI

センサーによる生産性の向上をもたらす鍵はAI(人工知能)の活用だ。国際医療福祉大学大学院の高橋泰教授(医療経営)は、「介護業界の深刻な人手不足を解消する切り札はAIです」と語る。

「AIにより正確に要介護者の行動を認識し必要なときだけアラームを鳴らせるようになれば、例えば夜勤の人間を減らせるようになります。技術的には今でも可能で、予算とマンパワーがつけばすぐ動き始めるはずです」

的確な見守りが可能になればサービスも普及し、廉価な提供も可能になるだろう。コミュ障高齢者にとっての福音は、AIがもたらすかもしれない。




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