リンゴ病が再流行兆し、40都道府県で増加-4県で警報値、妊婦罹患に注意喚起も

ほおが赤くなることからリンゴ病とも呼ばれる「伝染性紅斑」が再流行の兆しを見せている。国立感染症研究所がまとめた16日から22日までの週の患者報告によると、40都道府県で前週を上回り、大分など4県で警報基準値を超過。今年の春から夏にかけて流行し、9月ごろに落ち着いたが、10月中旬以降は再び増加傾向となっている。妊婦が罹患した場合は流産の恐れもあるため、患者が増加傾向の自治体では、手洗いやマスクの着用といった予防策の徹底を求めている。

■全国平均は過去10年同期比で最多

伝染性紅斑の原因はヒトパルボウイルスB19感染で、10―20日ほどの潜伏期間の後に、ほおに赤い発疹が現れた後、手や足にも網目状の発疹が現れる。小児が感染してもほとんどが重症化せずに軽快する。ただ、妊婦が感染した場合、本人には全く症状がなくても胎盤を介して胎児に感染し、流産や死産となる可能性があるという。

16日から22日までの週の定点当たりの患者報告数(小児科定点医療機関約3000カ所)は、前週比32%増の0.78人。過去10年間の同期で最も患者報告が多かった。

都道府県別では、大分が2.83人で最多。以下は、熊本(2.4人)、山形(2.17人)、秋田(2.06人)、鹿児島(1.38人)、北海道(1.29人)、福島と埼玉(共に1.11人)、山口と佐賀(共に1.04人)、広島(1.03人)、茨城(1.0人)などの順だった。

感染の拡大に伴い、警報基準値の2.0人を上回る地域が増えつつある。この週は大分と熊本、山形、秋田の4県で警報基準値を超過。患者が前週に比べて倍増した熊本県では、菊池(8.4人)と天草(4.0人)、熊本市(2.06人)の3保健所管内で警報基準値を上回った。

■広島県などが警報発令、首都圏で感染拡大も

伝染性紅斑の流行を受け、警報を発令したり、注意を呼び掛けたりする自治体が目立ってきた。北海道の千歳保健所は「まん延を防止するため」として11月18日に警報を発令。広島県も19日、西部東保健所管内で警報基準値を上回ったことから、県内全域に警報を発令し、注意を呼び掛けている。

県内の5保健所管内で警報基準値を上回った秋田県も「県内では秋以降に再び増加している」と指摘。「定点当たりの報告数が県全体で警報レベルを上回っており、注意が必要」としている。

東京など首都圏の4都県でも軒並み増加しており、患者が大幅に増えた埼玉県は「坂戸保健所管内(3.67人)で大きく増加し、狭山保健所管内(2.69人)からの報告が多い」として警戒を強めている。




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