【手術給付金】医療保険に入っている人は見直したほうがいいかも?

民間の医療保険は、原則として加入時の条件(約款)が、契約中はずっと継続されます。従って、名称は似たような保険商品でも、給付金の支給条件が昔と今では異なっていることがあります。ここでは、医療保険の「手術給付金」を例に、どんな変化があるのかを見ていきましょう。

◆手術給付金の条件の違い

ここ4〜5年の間(以下、「最近」)に発売された医療保険では、手術給付金の対象となる手術は「公的な医療保険の対象となっている約1000種類の手術(一部例外あり)」とするものが一般的です。

一方、それより前(以下、「以前」)に発売された医療保険では、「約款に定めた88種類の手術」が手術給付金の対象でした。この「88種類の手術」は約款の巻末に記載されているのですが、非常にわかりにくいものでした。ただし、約款には「公的な医療保険」の文字は記載されていないため、公的な医療保険の対象であるかどうかは条件ではなかったようです。

また、「最近」の医療保険では、「現在は公的な医療保険の対象ではなくても、将来手術を受ける時に公的な医療保険の対象」になっていれば手術給付金の対象となります。これに対し、「以前」の医療保険の手術給付金は、あくまでも約款が基本なので、記載のない手術については給付金の対象にはなりません。

◆手術給付金の金額の違い

手術給付金の金額を「入院給付金の日額」をベースとして倍率で計算する点は、「以前」も「最近」も同じです。ただし、「以前」の医療保険では約款記載の88種類の手術の一つひとつに倍率が決められていました。

その倍率は3段階で、10倍・20倍・40倍です。大掛かりな手術ほど倍率が高く設定されているようです。ちなみに、「最近」の医療保険の手術給付金で40倍の倍率を定めた商品は少ないと思われます。

◆「最近」の保険に入り直すべき?

ここでは、手術給付金に絞って考えてみます。給付の対象となる手術の範囲と、その対象のわかりやすさという点では、「最近」の商品のほうが「以前」の商品よりもいいと言えます。一方、一部の手術に限られますが、手術給付金の金額(倍率)では「以前」の商品のほうが有利ですね。

ファイナンシャルプランナーの中には、数年ごとに医療保険の見直しを勧める人もいます。もちろん、その都度新しいものに入り直す必要はありませんが、いま入っている保険が時代に合っているかどうか、時々チェックするのは悪いことではないでしょう。

<執筆>

大泉 稔(おおいずみ・みのる)

ファイナンシャルプランナー。株式会社fpANSWER代表取締役、大泉稔1級FP技能士事務所主宰。1級FP技能士、生命保険大学課程、1種証券外務員。現在、「大人のための生命保険相談室」や「FP試験対策個別指導塾」、「交通事故被害者のための相談室」を展開中




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