大型スーパー“閉店ラッシュ” 専門店への顧客流出に歯止めかからず

総合スーパー(GMS)各社が、相次いで大規模な閉店に追い込まれている。セブン&アイ・ホールディングスは18日、傘下のイトーヨーカ堂の約2割に当たる40店程度を2020年2月までに閉鎖する方針を固めた。ユニーグループ・ホールディングスも最大約50店を閉鎖する方針。カジュアル衣料品店「ユニクロ」など専門店の台頭により、食品や衣料品などを総花的にそろえた売り場では客を呼ぶのが難しく、リストラ以外に業績改善の糸口を見いだせていない。

セブン&アイは、イトーヨーカ堂が展開する181店のうち、不採算店を地域を問わず整理し、採算の改善につなげる。まずは来年2月までに数店を閉鎖する。新規投資は、テナントとして専門店が入るショッピングセンター「アリオ」など比較的採算の良い業態で年1店程度の出店に絞る方針だ。セブン&アイの鈴木敏文会長兼最高経営責任者(CEO)は、イトーヨーカ堂の現状に「過去の売り手市場の時代から脱却できていない」と言い切る。実際、セブン&アイは、コンビニエンスストア事業が過去最高益を更新するなど絶好調な一方、イトーヨーカ堂は本業のもうけを示す営業利益は15年2月期で前期比83.4%減の約18億円と激減。てこ入れには痛みを伴う改革が不可欠と判断した。

食料品から日用雑貨、衣料品まで幅広く取りそろえるGMSは、各社とも苦戦を強いられている。かつては一つの店舗ですべてそろう総花的な品ぞろえにより顧客を囲い込んできた。しかし画一的な売り場で品ぞろえも不十分な店舗も多かったこともあり、家電であれば家電量販店、衣料品であればユニクロなど、それぞれの分野に強みを持つ専門店への顧客の流出に歯止めがかからない。専門店が消費者ニーズにあった多様な商品を取りそろえるなか、GMSもプライベートブランド(PB、自主企画)商品の開発や店舗改装など売り場の刷新に取り組んでいるが、多様化する消費者のニーズには応えきれず、客離れの悪循環が続く。

このためGMSでは採算改善に向けた、後ろ向きのリストラばかりが目立つ。ユニーも京都や福島など20府県で約230店展開する「アピタ」や「ピアゴ」などの全店舗のうち約2割程度、最大50店程度を今後3~5年間で閉店や統廃合する方針。今後は知名度の高い中部エリアなどに特化する方針で、新規投資は改装などにとどめる方向だ。

一方、GMSという業態に見切りをつけたのがイオン傘下のダイエーだ。家電や衣料品、日用雑貨などの売り場などは集客も採算も見込めない状況だったため、食料品に特化した店舗改革へと、かじを切った。イオンは大規模な店舗閉鎖とは一線を画し、PB「トップバリュ」改革を急ぐほか、ファッションや生活雑貨の専門店「FT(エフティ)」などの新業態の導入で客足の回復に全力をそそぐ。しかし、同社でGMS事業を担うイオンリテールの15年2月期の本業のもうけを示す営業利益は前期比90.8%減の25億円と大きく低迷しており、先行きは苦しい。

ある大手食品幹部は「コンビニが全国的に5万店を超える中、GMSの意義は薄れている」と話す。ただ、GMSの中でも、地域特性に合致した品ぞろえなどに売り場を変えた結果、顧客に支持される店もある。大胆に売り場を改革できなければ、さらなるリストラという厳しい現実からは逃れることはできない。




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